あけましておめでとうございます。令和八年の始まりです。前回の予告よりも一日早いブログ開始となります。年末年始はいかがお過ごしになりましたか。今年の正月は久しぶりに寝正月となりました。例年ですと受験を迎える塾生がいますので、12月30日まで授業をおこない、正月に授業の準備をして、1月3日から授業を始めますが、今年度は受験生がいませんので、何も考えずゴロゴロしていました。昨年は多くの事故や災害が年初から発生しましたが、今年はおだやかな一年になってもらいたいものです。
　さて、多くの分野でAIが使われ出しています。スマホやコンピュータは言うまでもなく、家電や車、そして航空機にいたるまでAIを装備していないものはないでしょう。私達もチャッピー（ChatGPT）を容易に使う時代になってきました。しかしながらチャッピーが生成したレポートや解答をそのまま利用する学生がいるなどの弊害も出ています。AIを利用するのも良いですが、あくまでも考える主体は私たち人間です。私たちがAIに使われてはAIの奴隷になってしまいます。AIはあくまでも道具です。それを混同しないようにしなければなりません。
　このように大変便利なAIですが、反面大きな問題が指摘されています。メモリー不足と電力問題です。本日の次のような記事を見つけましたので、転載します。
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『ＡＩで電力需要急拡大　米、原発１５０基分増加―エネルギー激変』
　【ニューヨーク時事】人工知能（ＡＩ）の普及に伴い、世界で必要な電力が急増している。特に巨大ＩＴ企業やデータセンターが集積する北米の需要は、約１０年間で原子力発電所１５０基分に相当する１５０ギガワット（ＧＷ）も増える見通し。原子力や化石燃料の「復権」につながり、エネルギーの未来が一変する可能性がある。
　国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は、世界全体でＡＩサーバーの電力使用量が２０２４年から３０年にかけ５倍に膨らむと予測する。米国のデータセンター数は４０００超と圧倒的首位で、日本の約１７倍に上るとされる。
　北米の電力業界団体によれば、電力使用量が最も多いピーク時の需要は２５年の約８８０ＧＷから、３４年には約１０３０ＧＷに達する見通し。生成ＡＩや暗号資産の台頭が背景にあり、電力システムに「難題を突き付けている」（同団体）。
　一方、米国では老朽火力発電所の廃止が相次ぎ、エネルギー省によると、３０年までに計１００ＧＷの発電能力が失われる。積極的な脱炭素目標を掲げる米ＩＴ大手各社は、環境に優しい再生可能エネルギーの導入を急ぐだけでなく、電力不足を補うため、より安定的に大量供給が見込める原発への投資を次々に表明している。
　マイクロソフトは一昨年、１９７９年に世界初の炉心溶融（メルトダウン）が発生した米東部ペンシルベニア州スリーマイル島の原発から、２０年間にわたり電力を購入する契約を締結。事故が起きた２号機は対象外で、２０１９年に運転を停止した１号機が２７年にも再稼働される予定だ。
　グーグルやアマゾン・ドット・コムは、出力が小さい次世代原子炉「小型モジュール炉（ＳＭＲ）」のプロジェクトに資金を投入。「地上の太陽」と呼ばれる核融合発電の分野でも、ベンチャー企業への先行投資を進める。
　ただ、閉鎖済み原発のうち再稼働できるものは限られるほか、ＳＭＲの実用化は３０年以降、核融合発電は４０年代になるとみられる。このため、足元では化石燃料に依存せざるを得ず、石炭火力の廃止時期の後ろ倒しや、「天然ガス火力の新設が増える」（エネルギー関係者）との見方が強まっている。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2026010300197&g=int
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　AIはまさに電気をものすごく使用します。それは一般の家電と比べものになりません。またAIが巨大化するにつれてメモリーの消費も増えてきます。昨年問題となったのがスマホやパソコンで使用されているメモリーの供給不足です。そのためにメモリーの価格高騰が発生しています。以前では１TB（テラバイト）の内臓メモリーが1万5千円程度でしたが、現在では3万円以上もします。このメモリー価格高騰が今後のスマホやタブレット、パソコンの価格高騰へとつながる可能性があります。
　実際 Crucial のブランドで販売していた Micron Technology は12月3日に、Crucial ブランドによるメモリ(DRAM)およびSSD製品の販売を終了すると発表しました。コンシューマ事業からの撤退です。Micron によれば、データセンター向けのDRAMやストレージの需要急増に対応するためと説明したいます。
　またメモリーを製造している他企業の多くもAIにシフトする可能性があります。民間企業はあくまでも利潤を追求するために、利益幅の大きい分野へとシフトしていくでしょう。今年は食品の物価高だけでなくメモリー価格の高騰による電気製品の価格高騰にも注視する必要があるでしょう。スマホやコンピュータユーザーにとっては由々しき1年となるかもしれません。実に困ったものです。